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ハーバード留学記4―ボストン衣・食・住・交通事情(中国語中国関係学科 講師:大澤 肇)

【2015年2月23日】

 

中国語中国関係学科の大澤肇です。

私は2014年の8月から、アメリカ・ボストンにて研究に従事しています。さて、堅い話が続きましたので、今回は柔らかいお話しをしましょう。 

ボストンでよく目立つ広告があります。下の写真を見てもらえばわかりますが、ユニクロです。昨年からボストンに進出してきました。他にもやはりH&Mなどの「ファストファッション」は人気があるようです。また買い物の穴場としては、アウトレットモールがボストンの南にあり、ときどき車を借りて、買いに行くこともあります。

大学生のファッションは、日本ほど気合いが入っていません。普段はみなジーンズにスニーカーです。まあ、着飾るような場所に僕が行かないだけかもしれませんが…

               

                         ユニクロ看板               CGIS(Center for Government and International Studies)のカフェ

 一方、ハーバード大学構内には様々なカフェテリアがあり、昼食や夕食をとっている学生や教職員を見かけることができます。多くはビュッフェスタイルで、重さで値段が変わってきます。味は悪くなく、なかには石窯でピザを焼くお店もあります。とはいえ、ほんの少量だけでも6~7ドル(日本円にして約700~800円)します。外のお店はさらに高く、きちんとしたハンバーガーだと、10ドルを超えるものも少なくありません。実は、ボストンは物価が世界的にも高いことで有名で、何でもだいたい名古屋の2倍くらいだと考えてもらうとよいかと思います。また、この点は後述する住宅事情にも大きく関係してきます。

しかしながら、昼食・夕食を無料で取る裏技があります。ハーバード大学での多くの公開セミナーでは、サンドイッチや果物などが配られることが多いのです。私の知り合いはこれでだいぶ食費を浮かしているとのこと…

                                              

                                                   セミナーで用意されたサンドイッチ                        

                                                   

ハンバーガー(研究所裏手のハンバーガー屋「RF O’Sullivans & Son」にて。11ドル+チップ(15~20%くらいが標準)が必要)

さて、問題は住居です。基本的にアメリカの学生は、家から通うことは無く、多くの学生は寮に入ります。しかし大学院生や私のような訪問研究者は寮に入れないことがあり、そのような時は自分でアパートやマンションを探さなくてはいけません。しかし、ボストンの不動産価格は非常に高く、1ベッドルームで2000ドル(約22万円)、家族4人で一軒家や2ベッドルームを借りて3000ドル(約33万円)といった部屋も普通にあります。また、多くの学生がシェアハウスなどをして、住居費を節約しています。

                   

                 寮の費用に食事が含まれている         学期中には中部大学同様、移動販売車が出現

最後にボストンの交通事情についてお話ししましょう。上記のように、市内の不動産価格が高いことから、ボストンには郊外から通勤してくる人が多く存在します。そして古い町で道が狭いことなどから、ボストンはバス・地下鉄・鉄道が非常に発達していて、アメリカでは例外的に自動車が無くても生きていける町になっています。

とはいえ、大きなスーパーやショッピングモールは、市中には少なく、幹線道路沿いにあったりします。車があると便利ですが、ボストンでは私のように持っていない人も少なくありません。

そういったとき、ボストンではカーシェアリングやレンタサイクルのサービスがあり、非常に便利です。前者はベンチャー企業(Zipcar)、後者は自治体(Hubway)の運営によるものですが、ともにインターネット(とクレジットカード)を利用して申し込み・管理を行い、無人で小規模なステーションを多く運営している点に特徴があります。

                                            

地下鉄グリーンライン(アメリカ最古の地下鉄だそうです)                 Hubwayのステーション

1980年代初頭に、アメリカの家電・鉄鋼・自動車工業等は、日本企業の攻勢に敗れ、GMなどアメリカを代表する企業が倒産し、不景気が長く続きました。こうしたアメリカは、21世紀初頭に、IT技術そのものや、ITを既存のサービスに組み合わせていく形でその経済を復活させました。その良い例かもしれません。

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